現在の金融危機の中、投資市場が大変動を繰り返している・・・・
そんな中、円/ドルのあわせ取引が前年比7割も伸びている状況がある。
為替レートは株式や債券のような金融商品と比べても値動きが激しい。
また世界のどこかのマーケットが必ず空いているため24時間どこでも取引が可能になっている。
これはメリットでもあるのと同時にデメリットにもなる。
仕事に行って帰ってきたら突然大幅な変動を起こしていることや、寝て目覚めてみると・・・同じく大きな変化があったということも起こってくる。
つまり、為替取り引きは変動も激しく、リスクが大きい投資である。
こういったリスクの大きな投資が7割も伸びているという現状になっているのだ。
リスクも大きいが、その分、当たれば大きい。
通常では考えられないような大金を大きく掴むことだってできる。
チャンスと見ることもできるが・・・・
日本人が保守的という感覚は為替に関しては少なくなっているのかもしれませんね。
元記事はこちら
↓
http://news.livedoor.com/article/detail/3974123/
不動産ファンドなどを手がける「クリード」が会社更生法を適用申請した。
愛知県の住宅関連企業「東新住建」が民事再生法をした。
ともに東証1部、ジャスダックへの上場企業である。
年明けから一週間ほど経った1月9日には二社が実質倒産しました。
2008年も、上場34社が倒産したという過去最悪の結果でしたが・・・・
2009年最初も・・・不動産関係の倒産が出てしまった。
これは序章に過ぎないのか?それともこれで終わるのか?
おそらくは前者、「始まりに過ぎない」そんな見通しのほうが多いでしょう。
マンションなどの不動産の市況が冷え込みはまだまだ続いていく模様です。
建設業界でも「キャノン」で派遣社員が切られていったような人員削減が起こってくるのであろうか?
元記事はこちら
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http://news.livedoor.com/article/tb/3972359/
元記事はこちら
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http://news.livedoor.com/article/detail/3743517/
この記事にまったくの同感です。
マスコミの強引さにはちょっと引くところがあります。
確かに情報がもっとも早く知られ、事故、事件では最速でマスコミに情報が流れるのでしょう。
しかし、そこから実際に現場、また関係者へ情報がいきわたるにはタイムラグがある。
愛知県岡崎市の東名高速道路で起きた中学2年の少年によるバスジャック事件の時にも、
容疑者は山口県宇部市の少年という第一報がマスコミによって伝えられる。
そして、、宇部市教育委員会に記者会見の席が設けられた。
このとき、明らかに情報不足であったと、元記事では語っている。
確かに言われてみればそのとおり!
情報が入っても、実際に現場にいきわたらなければ、あいまいなまま、確証も持てないままです。
記者会見を拓こうが、有益な情報が出てくるはずもない。
スピードが命なのはわかりますが、情報の内容にはあまり重点がおかれていないような・・・・・
そんな印象も受けてしまいます。
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